健康経営に取り組む企業の担当者から、こんな声をよく聞きます。
「案内したのに、なかなか参加してもらえない」
「毎回同じメンバーしか来ない」
「どうすれば参加率が上がるのか、正直わからない」
実はこれ、先進的な企業でも同じ悩みを抱えています。健康経営優良法人（ホワイト500）に認定された企業でさえ、食事・運動施策の従業員参加率はいずれも50％を下回っているというデータがあります。
参加率が低いと、つい「従業員の健康意識が低いせいだ」と思いたくなります。でも本当にそうでしょうか。
実は、参加率が上がらない背景には、意識の問題よりも構造的な原因があることが多いです。
原因① 会社の目的と、従業員のメリットがズレている
健康経営に取り組む会社側の目的は、認定取得や企業ブランディング、採用力の強化など、経営視点のものが多いです。それ自体は間違いではありません。
ただ、そのままの言葉で従業員に案内しても、「自分が参加する理由」にはなりにくい。
従業員が参加するかどうかを判断するのは、「自分にとって意味があるか」です。忙しい業務の合間に時間を使うなら、自分や家族の役に立つ実感がないと、後回しになってしまいます。
従業員のメリットで案内を書き直す
案内文を見直すとき、「会社として取り組んでいます」という表現より、「あなたの〇〇に役立ちます」という視点で書き直してみてください。内容は同じでも、受け取り方がかなり変わります。
原因② 管理職が関与していない
参加率に意外なほど大きく影響するのが、管理職の一言です。
担当者がどれだけ丁寧に案内しても、現場の上司が無関心だったり、「業務中に参加していいよ」という空気がなかったりすると、従業員は参加しづらくなります。
逆に、管理職が「これ参加してみて」と一言添えるだけで、参加率が変わることがあります。健康施策は人事・総務が動かすものと思われがちですが、実際には現場の空気が参加を左右します。
施策前に管理職へ一言共有する
全社説明会や資料配布は不要です。「こういう施策をいつ頃やります、現場に一言声をかけてもらえると助かります」と事前に伝えるだけで十分です。
管理職をどう巻き込むか、具体的な方法については担当者が管理職に声かけをお願いするためのメール・チャットテンプレートをそのままコピペしOKで詳しく解説します。
原因③ 「参加しても意味がなかった」体験が積み重なっている
過去に健康施策に参加したことがある従業員は少なくありません。ただ、その体験が「よかった」と思えるものでなければ、次回の参加意欲には結びつきません。
「参加したけど、結局何も変わらなかった」
「アンケートに答えたけど、その後何も聞かされなかった」
こうした体験が積み重なると、次の案内が届いても「またあれか」となってしまいます。
施策後に結果を参加者へ返す
施策が終わったら、簡単でよいので結果を参加者へ届けてみてください。
「ご参加ありがとうございました。今回の参加率は●％でした。みなさんの回答から、〇〇という傾向が見えてきました。次回もぜひご参加ください。」
これだけで、従業員は「自分の参加がちゃんと集計されていた」「会社が見ていてくれた」と感じます。次回の施策への関心も、自然と変わってきます。
まとめ
参加率が上がらないのは、従業員の意識だけの問題ではありません。案内の伝え方、職場の空気、過去の体験——これらは担当者の工夫で変えられます。
大がかりな仕組みを作らなくても、小さな改善の積み重ねが参加率を変えていきます。
施策選びの段階で運営負担を抑えておくことも、参加率改善と同じくらい重要です。予算の使い道と施策の選び方については「健康経営の予算は何に使うべき？はじめての担当者向け優先順位の決め方」で整理しています。
| 原因 | 対策 |
|---|---|
| ① 目的のズレ | 従業員のメリットで案内を書き直す |
| ② 管理職の不在 | 施策前に一言共有する |
| ③ 過去の体験 | 施策後に結果を参加者へ返す |
社内へのフィードバックにも使えるレポートを
施策後のフィードバックを「毎回用意するのは大変」と感じる担当者も多いと思います。
KOKO CAREでは、施策終了後に自動で集計レポートを生成します。健康経営優良法人の申請書類としてそのまま使えるだけでなく、社内への結果報告にもそのままお使いいただけます。
担当者の手間を増やさず、参加者へのフィードバックまでカバーできる設計です。
